製薬企業研究者によるヒット化合物を起点とした創薬に関するコンサルティングと病態モデル動物で有効なリード化合物の創製
所属 | ①東京大学 創薬機構構造展開ユニット | |
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氏名 | ①安田 公助 | |
AMED 事業 |
ユニット/領域名 課題名 |
ケミカルシーズ・リード探索ユニット(構造展開領域) 実践創薬ナレッジとイノベーションで拓くリード創出 (実践創薬ナレッジで拓くワンストップアカデミア創薬リード創出) |
代表機関 代表者 |
東京大学 宮地 弘幸 |
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支援技術のキーワード | 創薬、ヒット、リード、コンサルティング、構造展開 |
製薬企業における創薬研究のエキスパート*が有する「実践的な創薬ナレッジ」と東京大学化合物ライブラリー等の創薬資源を活用し、アカデミア研究者(支援依頼者)の創薬への想いを実現する。支援依頼者の見出したヒット化合物からの創薬の方向性を探るコンサルティング、ヒット周辺のSAR情報**の把握および構造展開を通じて、病態モデル動物で有効性を示すリード化合物を創製し非臨床POC¶を取得する。
* 企業から出向の現役創薬研究者および企業での創薬研究経験者(出向者の守秘義務は帰任後も継続)
** SAR: 構造活性相関(Structure Activity Relationship;化合物の化学構造と生物活性との相関)
¶ POC: Proof of Concept
【創薬コンサルティング】
ヒット化合物を起点とする創薬の方向性について、支援依頼者と創薬化学研究員およびADMET§・物性研究員とがface to faceの相談会を行う。相談の結果に基づいて、以下に関する助言と提案を行う。
§ ADMET: 薬物動態(薬物の体内動態);決定要因の頭文字 吸収(Absorption)、分布(Distribution)、代謝(Metabolism)、排泄(Excretion)、および薬物毒性(Toxicity)
創薬研究の一般的な流れを説明するとともに、特許・競合状況の予備調査の結果を踏まえて、支援依頼者の現在の立ち位置についての判断を共有する。
支援のゴールとなる病態モデル動物における有効性の確認(非臨床POCの取得)に向けて、薬剤の疾患治療体系上のポジショニングや非臨床・臨床における開発リスクを想定の上、ヒット化合物のバリデーション、優先順位づけ、構造展開の方向性、薬物動態、安全性、知的財産権の保護、競合状況などについての懇切丁寧な説明と助言を行う。さらに、構造展開ユニットが提供可能な支援内容を含め、創薬研究の進め方に関して具体的な提案を行う。
ヒット化合物周辺のSAR情報の取得と更なる高活性化合物の探索のために、必要に応じて東大ライブラリー(約28万化合物)および市販化合物より選抜したヒットの構造類縁化合物を無償で提供する(評価は原則として支援依頼者が実施)。
特許・競合状況等の外部環境およびヒットならびに類縁化合物周辺の構造、薬理活性、薬物動態、安全性、物性のデータ等に基づいてリード化合物取得ためのリード創製研究の方向性について提案する。
【リード創製研究】
支援依頼者より提供されたヒットおよび類縁化合物の化学構造と薬理活性、構造展開ユニットで取得したADMET/物性データ等を基に具体的な構造展開計画を提案し、支援依頼者と協力してリード創製研究を実施する。化合物のデザイン、合成、薬理活性評価、ADMET/物性評価のサイクルを繰り返しつつ、薬理活性とADMET/物性の一体的な改善を指向した構造展開により、リード化合物の早期取得を目指す。
原則として、化合物のデザイン、合成、ADMET/物性評価は構造展開ユニットもしくは連携する研究拠点で行い、薬理活性評価は依頼者側で実施する。
詳細は、https://www.ddi.u-tokyo.ac.jp/leu/参照。
<これまでの主な実績>
【特色】製薬企業の創薬研究のエキスパート(各製薬企業から出向の現役創薬研究者および企業における創薬研究の経験者)を中心とした、創薬研究の専門家集団。in vitro心毒性リスク評価に関しては、 製薬企業とFDAによる国際的バリデーションが終了し現在ICHS7Bへの導入が検討されているヒトiPS細胞由来心筋細胞を用いた致死性不整脈リスク予測を実施する。
【目的】企業における医薬品開発研究の視点・専門知識を「実践的な創薬ナレッジ」としてアカデミア創薬に生かし、ヒット化合物を出発点とするリード創製研究を実施する。得られたリード化合物による病態モデル動物での有効性を検証(非臨床POCの取得)し、アカデミア創薬研究の成果を臨床試験の実施に向けた企業との共同研究等に繋げる。
【研究概要】上述の目的を達成するため、その特色を生かして、以下2項目を中心とした支援を提供する。
【情報セキュリティー】情報漏洩防止のため、現役の製薬企業出向者には帰任後等も含む高次の守秘義務が課せられている。また、構造展開ユニット専用の実験設備を有している。